東京のレンタルオフィス相場を価格帯別に比較｜料金の差でわかるサービス・立地の違い

東京都内には数多くのレンタルオフィスがあり、立地や設備、サービス内容によって月額料金には大きな差があります。同じ「1名用個室」でも、2万円台から15万円以上まで幅広く、どの価格帯が自分に合っているのか迷う方も少なくありません。
本記事では、東京のレンタルオフィスを「安め」「中間」「高め」の3つの価格帯に分け、それぞれの相場感と特徴をわかりやすく整理しました。
合わせて、価格差が生まれる理由や、費用を抑えつつ快適に働くための選び方のポイントも解説します。オフィスの立地・設備・サービス内容の違いを理解して、自分の働き方に最適なレンタルオフィスを見つけましょう。

東京のレンタルオフィスの基本相場

東京都内のレンタルオフィスは、立地やビルグレード、サービス内容によって料金差が大きく、同じ1名用個室でも2万円台から15万円以上まで幅広い選択肢があります。
ここでは、まず価格帯別の相場感と、それぞれの利用スタイル・利用者層の傾向を整理します。

平均的な価格帯の目安

東京都内でレンタルオフィスを探す際に、最初に押さえておきたいのが1名用個室の平均的な価格帯です。料金は立地・設備・サービス内容によって大きく変動しますが、下記の表に示すように、一般的には「安め」「中間」「高め」の3層に分けて考えると全体像がつかみやすくなります。それぞれの価格帯で、どのような環境が得られ、どんな利用者が多いのかを見ていきましょう。

1名用個室の相場レンジ（目安）

価格帯	月額料金の目安	主な利用者層	特徴
安め（2〜4万円台）	郊外エリアや簡易個室中心	フリーランス・副業・登記利用者	最低限の設備でコスト重視、登記や住所利用のみのケースも多い
中間（5〜8万円台）	都心アクセス良好エリア	士業・少人数法人・スタートアップ	会議室・受付・郵便転送など機能が揃い、利便性とコスパのバランスが良い
高め（9万円〜15万円以上）	ブランドエリア・高層ビル内	外資系・企業支社・経営層	駅直結や高級ビル、秘書・受付付きなど上質なビジネス空間を提供

このように、料金の差＝立地・設備・サービスの差であり、単に「高い・安い」ではなく、目的や利用スタイルに合わせて選ぶのがポイントです。

エリアによる価格差の傾向

東京都内では、エリアによって明確な相場傾向が見られます。

中央区・港区・千代田区

ビジネスの中心地であり、高級オフィスビルやブランド拠点が多く、高価格帯（9万円〜）が主流。
特に日本橋・丸の内・虎ノ門・六本木などは、企業イメージを重視する法人や外資系企業の需要が高い。

新宿区・渋谷区

交通の便が良く、中価格帯（5〜8万円）のレンタルオフィスが豊富。
スタートアップ・士業・少人数チームなど、利便性とコストのバランスを求める層に人気。

上野・池袋・中野・高田馬場など

都心から少し離れたエリアでは、安め（3〜5万円台）の拠点が中心。
登記や郵便転送のみ利用する個人事業主、またはコスト重視の起業初期層に支持されています。

このように、同じ「レンタルオフィス」でも、エリアによって立地価値と価格帯が大きく異なります。オフィスを選ぶ際は、「業種・取引先・アクセス重視度」など、自身のビジネスに合った立地条件を見極めることが重要です。

価格帯別で見るレンタルオフィスの特徴

レンタルオフィスを選ぶ際、料金だけで判断するのは危険です。価格帯によって立地・設備・サービス・利用者層が大きく異なり、「安いから不便」「高いから快適」と一概に言い切ることはできません。
ここでは、東京都内で主に見られる3つの価格帯（安め・中間・高め）それぞれの特徴を整理し、どのような層に適しているのか、また価格差がどのような要素によって生まれているのかを解説します。

コスト重視型（安め：2〜4万円台）

コストを最優先にしたシンプルなオフィススタイル。静かに作業できる環境があれば十分という方には最適です。

特徴	最低限の設備で、駅徒歩5〜10分圏の個室または半個室が中心。
安さの理由	駅から少し離れた立地を選ぶ、または受付や会議室などの共用機能を省略することでコストを削減。
向いている人	フリーランス、副業ワーカー、登記や住所利用のみを目的とする個人事業主など。

バランス型（中間：5〜8万円台）

最も利用者が多い価格帯で、受付や会議室・郵便転送などのビジネス機能を備え、来客対応や登記利用にも適したオールマイティなプランが豊富です。

特徴	駅から近くアクセス良好。設備やサービスが充実しており、デザイン性も高め。
人気の理由	利便性・コスト・信頼感のバランスが取れているため、幅広い層に人気。
向いている人	士業、少人数企業、顧客対応がある事業者など。

プレミアム型（高め：9万円〜15万円以上）

ステータス性を重視する企業に選ばれるレンタルオフィス。クライアントへの印象を大切にし、信頼性の高いビジネス拠点を求める場合におすすめです。

特徴	駅直結・再開発エリア・高層ビルなどに立地。内装・家具・セキュリティ・サービスともに高品質。
高価格の理由	受付・秘書・電話代行・会議室・法人登記などがワンストップで利用でき、ブランド力も高い。
向いている人	外資系企業、企業支社、クライアントとの面談が多い法人経営者など。

価格帯ごとの特徴を理解したところで、次は東京都内の主要エリアごとに、実際の相場とその違いを詳しく見ていきましょう。

主要エリア別の相場と特徴

東京のレンタルオフィスは、エリアごとに利用料金や施設の特徴が大きく異なります。同じ1名用個室でも、立地・周辺環境・建物グレードによって月額が2〜3倍変わることも珍しくありません。ここでは、都内でも特に人気の高い5つの主要エリアを取り上げ、それぞれの相場感・立地特性・利用者層の傾向をまとめました。

エリア	相場（1名用個室）	特徴・利用傾向
新宿エリア	4万〜8万円	ビジネス街・商業エリアが共存する利便性の高い地域。駅周辺はオフィス需要が高く、コストパフォーマンス重視の拠点が多い。スタートアップや個人事業主に人気。
日本橋・東京駅周辺エリア	7万〜15万円	商業・金融・行政の中心地で、ブランド力と信頼性を重視する企業に最適。駅直結や大型ビルの高品質オフィスが多く、法人登記・来客対応にも強い。
渋谷・恵比寿エリア	5万〜10万円	IT企業・クリエイター・ベンチャー企業が集まる人気エリア。デザイン性の高いレンタルオフィスが多く、柔軟な契約プランが特徴。
六本木・青山エリア	9万〜15万円	高層ビル・外資系企業・デザイン系オフィスが多く、国際的なビジネス拠点として人気。高級志向で、ブランディングを重視する企業向け。
池袋・上野・中野エリア	3万〜6万円	都心アクセスが良く、比較的リーズナブルな価格帯。登記利用や副業向けなど、コストを抑えて事業を始めたい層に支持されている。

このように、同じ東京でもエリアによって「ビジネスの目的」と「求められるオフィス像」が大きく異なります。立地だけでなく、取引先との距離感やブランドイメージなども考慮して選ぶことが、満足度の高いオフィス選びのポイントです。

レンタルオフィスの料金を左右する主な要因

同じ東京のレンタルオフィスでも、立地や設備、契約内容によって料金は大きく異なります。「なぜこのオフィスは安いのか」「どうしてこの物件は高いのか」を理解することで、自分のニーズに合ったオフィスを見極めやすくなります。
ここでは、レンタルオフィスの料金を決定づける4つの主な要因を紹介します。

１）立地とアクセスの影響

レンタルオフィスの価格を最も大きく左右するのが立地です。駅から徒歩1分以内の物件と10分程度離れた物件では、月額料金に2〜3万円以上の差が生じることもあります。また、丸の内・日本橋・六本木・青山といったブランドエリアは、住所そのものが企業の信頼性につながるため、同じ広さでも高価格帯に設定されやすい傾向があります。

２）設備・サービス内容

レンタルオフィスでは、共用設備や付帯サービスが料金に大きく影響します。たとえば、以下のような要素が充実しているほど月額は高くなる傾向があります。

・受付対応・来客応対サービス
・会議室・フォンブース・ラウンジスペースの利用
・法人登記・郵便転送・電話秘書対応
・ドリンクサービスや24時間利用などの付加価値

一方で、設備を最小限に抑えたオフィスでは、コストを大幅に削減できます。必要な機能を見極めて選ぶことが、コスパの良い利用につながります。

３）ビルグレードと築年数

建物のグレード（等級）や築年数も料金差の大きな要因です。再開発エリアや新築ビル、セキュリティの高いビルでは、共用部分も含めて快適性が高く、その分コストが上乗せされます。
一方、築年数が経過したビルや、リノベーション型のレンタルオフィスは、比較的リーズナブルな価格帯で提供されるケースが多いです。

４）契約条件

契約の期間や支払い条件によっても料金が変わります。一般的に、月単位で契約できる柔軟なプランはやや割高になり、年契約や複数拠点プランを利用すると月額単価が下がることがあります。
また、保証金や初期費用の有無、解約時の条件なども重要な比較ポイントです。

短期利用を優先するか、長期的なコスト削減を重視するか——契約形態の違いを理解して選ぶことが、賢いオフィス選びの鍵となります。

 東京レンタルオフィス市場の今後の動向

近年の働き方改革やリモートワークの定着により、東京のレンタルオフィス市場は大きく変化しています。「固定オフィスを持たず、必要なときだけ利用する」「都心と郊外を使い分ける」といった柔軟な利用スタイルが広がり、2025年以降もその傾向は続くと予想されます。
以下では、価格帯ごとの今後の動きを整理します。

● 都心＋サテライト型利用の増加

コロナ禍以降、リモートワークと出社勤務を組み合わせる「ハイブリッド勤務」が定着。その結果、都心の本社拠点＋郊外のサテライトオフィスを併用する企業が増えています。
アクセスの良い東京駅・新宿・渋谷などに主要拠点を置き、社員の居住エリアに近いオフィスを補完的に利用する動きが一般化しています。

● 高価格帯はブランド・印象重視層が拡大

丸の内、六本木、青山などのブランドエリアのレンタルオフィスは、引き続き需要が堅調です。単なる作業場所ではなく、企業の「顔」として利用するケースが増加。来客対応や採用ブランディングなど、企業の信頼性・高級感を演出したい層から支持を集めています。外資系企業やコンサルティング会社、士業事務所などの利用が特に多い傾向です。

● 中価格帯は安定した需要が継続

利便性とコストのバランスが取れた中価格帯（5〜8万円台）は、今後も市場の中心的存在です。
新宿・渋谷・日本橋など、交通の便が良く多用途に対応できるエリアを中心に、士業・中小企業・スタートアップからの安定したニーズが続く見込みです。
近年は、内装デザインや共用ラウンジに力を入れた「快適さ＋コスパ重視型」も増えています。

● 安価帯はフリーランス・副業層を中心に拡大

個人事業主や副業ワーカーなど、低コストで拠点を確保したい層からの需要が増加傾向にあります。住所利用や登記目的での契約が多く、郵便転送や会議室利用をオプションで追加できる柔軟なプランが人気。池袋・上野・中野・錦糸町など、アクセス良好かつリーズナブルなエリアの拠点が増えつつあります。

まとめ

東京のレンタルオフィス相場は、立地・設備・サービス内容によって大きく異なります。安い・中間・高価格帯のそれぞれに特徴があり、「どんな目的で利用するか」によって最適な価格帯は変わります。

・安めのレンタルオフィス（2〜4万円台）：コストを抑えて事業を始めたい個人事業主や副業層に最適。
・中価格帯（5〜8万円台）：利便性・設備・信頼性のバランスが取れた人気層。
・高価格帯（9万円〜15万円以上）：ブランド力や来客対応を重視する法人・外資系企業におすすめ。

また、都心エリア（日本橋・六本木・丸の内など）はブランド性と利便性を兼ね備えた高価格帯が中心、一方で副都心や郊外エリア（池袋・上野・中野など）は、低コストで始められるコスパ重視型が多い傾向です。
近年は、リモートワークや分散型オフィスの普及により、「都心＋サテライト」型の柔軟な働き方に対応したレンタルオフィスが注目を集めています。

最終的には、「どこで働くか」よりも「どんな目的で使うか」を明確にすることが、後悔しないオフィス選びのポイントです。
料金だけで判断せず、設備・立地・サービスのバランスを見極めながら、自社のビジネスに最もフィットするレンタルオフィスを選びましょう。

THE HUBでは、東京・神奈川を中心に全国80拠点以上のレンタルオフィス・コワーキングスペースを展開しています。
登記・郵便転送・会議室利用などの機能を完備し、コストを抑えたい方からブランドエリアで信頼性を重視したい企業まで、幅広いニーズに対応。全国どこでも利用可能な拠点ネットワークで、柔軟な働き方をサポートします。